より多くの利益を出すための方策は2つだけです。一つは売上を上げること、もう一つは原価を下げることです。きわめて単純、簡単なロジックですが、それを実現するのは大変なことで、企業様は日々努力を重ねていると思います。その原価低減の進め方の実例を紹介します。
製品の原価を下げることは製造業にとって生命線ともいえる重要な活動です。そのため、各企業様とも様々な取り組みをしているかと思いますが、私の経験をこれから少しずつ、このブログで順次ご紹介していきたいと思います。
原価低減を始めるには、まず、原価の構成を知るところからです。製造業であれば原価構成比が一番高いのは材料費だと思います。恐らくどの企業様も販売原価の40％から６０％程度が材料費になるのではないでしょうか。比率が大きいところであるから原価を下げやすいところではありますが、製品を構成する材料ですので、なかなか難しい部分はあります。
次は加工費でしょうか。生産工程で発生するコストですが、人件費が大きな比率を占めると思います。これは生産性改善や工程改善、自動化などで原価を下げる工夫がされていると思います。また、外注化というようなことでコストを下げる工夫をされている企業様も多いかと思います。
その他の生産に関わるコストで低減が可能なのは、物流費や不良廃却費でしょうか。これらについても改善や最適な方法が模索されているでしょう。一方で削減が出来ないのは償却費です。これは設備や金型の減価償却ですので、ある意味でサンクコストで低減を考えてもしょうがないということですね。
製品原価として捉えると、上記の直接原価に加えて間接原価と言われる、間接部門の経費や販売管理費が上乗せされることになります。この部分は、間接部門の生産性向上を進めることになりますが、企業業績が悪くなるといきなり人員カットなんてことも行われてしまいがちですが、それは最終的な手段で私は考慮していません。
また、原価改善を行うには各費目の現在の実績値を知ることが必要です。原価低減策を実行したとしても、その策が本当に原価を下げているのかを知るためには、数値で測る必要があり、起点となる実際原価が必要です。この実際原価の算出については、また、別なところで書きたいと思います。
久保丈夫コンサルティング事務所では、各費目の原価低減活動をサポートするため、改善手法のセミナー開催や、実際に改善活動をお手伝いすることも行っております。原価低減をお考えの企業様で、ご興味をお持ちいただけましたらお気軽にご連絡ください。
